2021年12月31日の週_不確実性がなければ兆れない

この投稿で2021年は終了。本年度のトレード総括は別の機会に投稿したい。マザーズがこれだけ悪い状況で小型株中心のポジでよく健闘したほうだと思う。反省点はたくさんあるので休暇期間中に熟考したい。

木曜日に聴いた某配信で、インフレに対してポジティブに考えているという趣旨のコメントがあって、自分が一年間ずっと「インフレはヤバい」としか言っていなかったことを考え直すきっかけになった。インフレに対して拒否感を持っていたのは、インフレがもたらす不確実性に対する反応だったことがわかった。日々の値動きだけにフォーカスしすぎたせいでシステム１の認知回路が不確実性を反射的に忌避していた。

冷静になって考えると不確実性とは悪い結果だけではなく良い結果も含まれていて、100%ネガティブな言葉ではない。投資においても不確実性がなければプレミアムも生じない。むしろ確実なもの方がプレミアムが小さい。来年はもっと不確実性に寄り添いたい。

不確実性について考えていると、少し前に視聴したSonnyBoyというアニメとリンクした。この作品では不確実な未来へと進むことをポジティブに描いていた。下記のサイトの考察は自分の考え以上に補足してくれるので掲載してみた。未来は変えられる。

「世界は変えられない。だが未来は変えられる」（リンク先はネタバレあり）

ここでいう未来は長良が触れていたように確率的な変動、いうなれば異なる世界線のようなものと捉えた方がしっくりくるでしょう。

長良と瑞穂の「この世界」からの脱出は、彼らが行ったのは一種のタイムリープ的な、異なる世界線へ飛び込むことだったのかもしれません。

そう考えると、元の世界にはまだ生きる意義があるように見えてくるでしょう。

世界の原理は変えられなくても未来は変えられる。

それだけでも、生きる者の気持ちは大分変わります。

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留意事項

テーパーリング思惑からのインフレ
原材料、人件費上昇から価格転嫁の連鎖が世界中で広がる
岸田新政権と投資家との距離感、内閣支持率は高い
フランスの原発再開が世界的なトレンドになりそう
世界各国でオミクロン株の感染者が急増
ロシアとウクライナの衝突懸念　ヨーロッパのガス価格上昇
冬のタイトな電力需給
国際物流の停滞が実体経済に影響
飽和状態のマネー
コロナ禍のより現場に近いミクロな領域への影響

中長期目線での対応方針

柔軟に対処できるようにキャッシュ比率を意識する
逆回転には逆らわない
社会課題解決、外需、競合優位性を重要視する
外需+ROE
プラットフォームorサブスク+ROE
小型株偏重を再考

「脱現金、日本で追加買収に前向き」米決済ペイパルCEO: 日本経済新聞

「新型コロナウイルスのパンデミック（感染大流行）によって、デジタル経済への移行が3～5年早まった。世界中で現金の使用が減少している。日本政府も国内の現金使用を減らし、2025年までにデジタル決済を少なくとも40%に引き上げるという挑戦的な目標を掲げた」

「日本経済の9割は中小企業が担っている。中小企業が『デジタルの巨人』に対抗するにはどうすればよいのか。私たちはその手助けができる。海外では中小企業がペイパルのプラットフォーム（基盤）を使って、近所だけではなく全国や海外で広く市場を開拓できるようになっている」

海外株投信7兆円純増個人マネー、日本株選ばず: 日本経済新聞

日本の個人投資家が海外株式への投資を加速している。海外株を組み込む投資信託への純流入額は2021年に7兆円を超え、集計できる06年以降で過去最大となる見通し。若年層中心に資産形成を目的とした国際分散投資が広がった。海外投資のハードルが下がっており、成長性が劣る日本株は個人マネーが入りにくくなっている。

東証再編「負担重い」、中小は非上場に動く MBO最多: 日本経済新聞

2022年4月の東京証券取引所の市場区分再編を契機に、非上場化に動く中小企業が増えている。流通時価総額や流通株式比率などの上場基準が厳しくなりコストが膨らむことで、従来よりも上場の維持が難しくなるためだ。21年のMBO（経営陣が参加する買収）は11月末時点で過去最多となった。企業は上場の目的や意義を問い直している。

企業の増資3.7兆円、11年ぶり高水準コロナ後にらむ: 日本経済新聞

上場企業の増資が活発だ。2021年のエクイティファイナンス（新株発行を伴う資金調達）額は前年比3倍の3兆7000億円超となる見通しで、金融危機後の10年以来11年ぶりの高水準となる。新型コロナウイルス禍で傷んだ財務の改善に加え、成長資金を確保する動きもあった。金融緩和に支えられた側面も大きいだけに、米国で利上げが見込まれる22年は企業の資金調達環境も変わる可能性がある。

欧州に原発回帰の動き脱炭素・エネ安保で、日本は停滞: 日本経済新聞

欧州で再び原子力発電所を活用する動きが活発になっている。フランスや英国が主導する。電力の安定供給を保ちつつ気候変動対策を進める。欧州連合（EU）域外からの天然資源に依存しない、エネルギー安全保障の観点からも重視している。東日本大震災から10年を迎えた日本では原発に関する真正面の議論を避け、原発の位置づけは定まらないままだ。

米医療人員が１年半で３割減コロナ燃え尽き症候群で離職続々 - 産経ニュース

【ニューヨーク＝平田雄介】２５日のクリスマスを控えた米国で新型コロナウイルス感染再拡大による医療逼迫（ひっぱく）が懸念されている。旅行や帰省、家族の集まりなど、感染の機会が増えると見込まれる一方、昨年来の長引くコロナ禍により、医師や看護師ら医療関係者の離職が相次ぎ、人手不足が深刻化しているためだ。

調査会社モーニング・コンサルト（ＭＣ）の調べでは、コロナ対応が本格化した昨年２月以降、米国で今年９月までに退職や一時帰休のため約３割が離職していた。複数回答で理由を聞いたところ、５４％がコロナ禍を挙げた。４９％は燃え尽き症候群や過労だった。

米厚生省や米ミネソタ大の分析を基にＮＰＲがまとめた１６日まで１週間の各州の病院の逼迫度は、西部ニューメキシコなど９州ですでに５０％を超えていた。

全米の新規感染者は先月２５日の感謝祭の祝日から増加傾向が続き、今月２３日まで１週間の新規感染者数の平均は１８万２６８２人。今秋の感染拡大期のピーク約１７万人を上回っている。

日経平均、年間で5%上昇年末終値32年ぶり高値: 日本経済新聞

2021年の大納会を迎えた30日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比115円（0.4%）安の2万8791円で終えた。年末終値としては史上最高値を付けた1989年（3万8915円）以来、32年ぶりの高値水準となった。新型コロナウイルス禍からの経済再開への期待が高まった。各国の財政出動や金融緩和による低金利も株高を支えた。

年間ベースでは1347円（4.9%）高と3年連続で上昇し、東証1部の時価総額は年末ベースで初めて700兆円の大台を上回った。日経平均の年間値幅（高値と安値の差）は3656円と2012年以来9年ぶりの小ささで、比較的に落ち着いた値動きとなった。

コロナ下で世界株高時価総額、伸び最大の2000兆円: 日本経済新聞

2021年は世界的な株高の一年となった。新型コロナウイルス下でも経済活動の再開が進み景気回復期待が高まった。世界の株式時価総額の年間増加額は約18兆ドル（約2000兆円）と過去最大。22年は米連邦準備理事会（FRB）の総資産の縮小など金融引き締めが視野に入り、変調を懸念する声も増えている。

安部首相と菅首相は部屋に株価ボードがあった。
岸田首相はそれを撤去したw
日経CNBC、さすらいのストラテジスト宮島さん談。
— さと (@sato_kabu) 2021年12月30日

　↑事実なのか？

【年間騰落】2021
日経平均　+ 4.91% 3年連続上昇
ＴＯＰＩＸ +10.40% 3年連続上昇
東証２部　 +16.01% 2年ぶり上昇
マザーズ -17.43% 3年ぶり下落
日経ＪＱ　 + 4.28% 2年ぶり上昇
ＲＥＩＴ　 +15.83% 2年ぶり上昇
— JUMBO (@metabolic23) 2021年12月30日