トランプ大統領のコロナ回復アピール劇場、炎上が止まらない日本学術会議問題、停戦発表されても誰も信用していないナゴルノ紛争問題など、リアルタイムで展開されている劇場型騒動と連動するかのように市場もハイボラティリティだった。 現状は明らかに個人プレーヤーが売買を主導している踊らにゃ損のリスクオンモードになっている。
ただ、みんなある種のトランス状態で認知が狂っていて、すでに火がくべられた鉄板の上で踊っていることに気づかないでいるだけなのかもしれない。
当然、自分もその中に含まれているので手遅れかもしれないが、あえて抵抗しない。具体的に言うと、あえて何もしない。決算シーズンが本格化してくることも考慮してキャッシュ比率を維持したまま戦略的消極的モードで行く。
日経平均 +2.56% 4週ぶり上昇
ＴＯＰＩＸ +2.37% 3週ぶり上昇
東証２部 +3.29% 3週ぶり上昇
マザーズ +9.26% 4週連続上昇 5日連続上昇
日経ＪＱ +2.06% 2週ぶり上昇
ＲＥＩＴ +0.66% 2週ぶり上昇
ＮＹダウ +3.27% 2週連続上昇
ＳＰ５００ +3.84% 2週連続上昇
ナスダック +4.56% 3週連続上昇
原油WTI 40.25→37.05→40.6 9.58%
金先物 1866→1907→1926 0.98%
銅先物 2.971→2.977→3.082 3.53%
ドル円 105.6→105.33→105.59 0.25%
日経VI 19.71(10/9）
留意事項
- 米中衝突
- 米国大統領選挙の動向 トランプ大統領がコロナ感染
- 中央銀行の動向
- 菅内閣の期待値の高止まり状況
- 世界各国で感染者数増 再度ロックアウトを実行する都市が出てきている
- 9月の連休後のコロナ感染者数の動向→現時点で急増していない
- ナゴルノ紛争
- 個人が主導しているリスクオン相場
- コロナ禍の経済対策の財源問題
今後の対応方針
- 柔軟に対処できるようにキャッシュ比率を意識する
- すべての銘柄が同じタイミングで上昇しなくてもいいと割り切る
- 一時的な要因で業績が良くて期待値が上がっている銘柄を外す
- 一時的な要因で業績が悪くなって期待値が下がっっている銘柄を狙う
- バイデン大統領誕生の可能性を念頭に置く
- 戦略的消極モード
関係者の１人によれば、３月にソフトバンクＧの株価が記録的に下落した後に、ＭＢＯに向けた準備作業が開始されたが、その後自社株買いと資産売却などで株価が倍増したことから持ち越しとなったという。孫氏がＭＢＯに対して真剣になり過ぎた時には、内部者がメディアにリークし株価を上げ、ＭＢＯが魅力的でなくなるよう仕向けているとの見方まで浮上しているという。
東京証券取引所が6日発表した2日申し込み時点の信用取引の買い残高（東京・名古屋2市場、制度信用と一般信用の合計）は2兆4815億円と、9月25日申し込み時点に比べて403億円増加した。増加は2週連続で、2019年2月8日申し込み時点（2兆5006億円）以来、1年8カ月ぶりの高水準となった。
信用売り残は前の週より2454億円少ない7958億円だった。減少は5週ぶりで、5月1日申し込み時点（7762億円）以来およそ5カ月ぶりの低水準だった。
ナショナル・アライアンスの国際債券責任者アンディ・ブレナー氏はリポートで「現時点ではバイデン氏の方が可能性が高いが、市場はどちらが勝っても大規模な刺激策と追加のインフラ支出があると認識している」とコメントした。
ファンさんは、あまりに多くの時間と労力をこうしたカブに費やしているのに気づいたボーイフレンドから、実際の株式で腕試するのもいいかもしれないと助言された。「目からうろこが落ちたのはまさにそのときだった。どちらも概念的には同じようなものだ」とファンさんは振り返る。
日中は商業用不動産管理に携わるファンさんはそれ以来、オンライン証券会社を通じて無料で売買する新しい株式投資家たちの波に加わった。春には、サイバーセキュリティー会社のパロアルトネットワークスや半導体メーカーのエヌビディア、決済処理会社のスクエアといったハイテク株に約1000ドル（約10万6000円）を投資。新型コロナ関連の低位株にも手を出した。
